CASE STUDY

事例で知るディスコ

CASE STUDY 05

関西支社・地方金融編

“関西エリアにある金融機関の未来”をウゴかしたのは私です。 “関西エリアにある金融機関の未来”をウゴかしたのは私です。

プロジェクト概要

関西支社・法人営業の原田が関西エリアの金融機関9社の担当になった際、真っ先に課題を感じたのが各社の採用広報ツールだった。どの企業も何年も前に制作された採用HPやパンフレットを使用しており、他業界のものに比べると見劣りしていた。しかし人気業界であることから、各社は毎年十分なエントリー数を獲得。業界内での横並びの安心感もあり、採用広報ツールに対する課題感が見られない状況だった。そこで原田は担当9社すべてに対し、採用広報ツールのデザインや訴求メッセージを刷新することを提案。各社にとって最適な採用広報ツールを制作することで9社全体の採用活動の発展を目指した。

プロジェクトメンバー相関図

NAOHIRO HARADA

関西支社 法人営業(採用広報事業部) 関西大学卒 2008年入社

クライアント自身が気づいていない「もったいない」を解消 クライアント自身が気づいていない「もったいない」を解消

営業を担当することになった関西エリアの金融機関9社の採用広報ツールを見て、私が最初に抱いたのは「もったいない」という印象でした。クライアントの多くが求めていたのは、地元だけではなく、近隣地域のクライアントを新規開拓し、契約を勝ち取れる骨のある人財の採用でしたが、そうした志向を持った学生からのエントリーは少数でした。志望者が集まりやすい人気業界にもかかわらず、採用したいと思う人財には採用情報が届いていない状況だったのです。そこで「採用広報ツールを刷新し、正しいカタチで情報を打ち出せば、必ず結果につながる」と確信した私は、クライアント9社すべてに対し採用広報ツールの制作を提案、うち6社から受注を獲得しました。

訴求ポイントを押さえた広報で面接を訪れる学生に変化が 訴求ポイントを押さえた広報で面接を訪れる学生に変化が

6社が共通して抱いていた採用課題は、地方金融機関ということから地元志向の保守的な学生が多く集まっていたことです。そこで地元貢献の中でも、特に“攻めの姿勢”を強調しました。例えばM&Aに強い企業であれば、緊迫感のあるプロジェクトの様子を紹介するなど、それぞれが採用したい人材に届くようなメッセージを採用広報ツールにしっかりと反映。またクライアントごとに専任のクリエイティブ・ディレクターをアサインすることにより、内容はもちろん、デザイン面でも各社ごとにテイストが異なる採用ツールを制作することができました。その結果、エントリーする学生に変化が生まれ、クライアント各社から「面接で学生が話す内容も変わった」と喜びの声をいただきました。今後も各社の採用活動に寄り添いながら、時にはクライアント自身も気づいていない潜在的な課題を顕在化させ、クライアントの採用活動を支援していきたいです。

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