NEWS RELEASE

3日間のイベントで内定が36.6%!留学生のための世界最大の日英バイリンガル就職イベント ボストンキャリアフォーラム 11 月20日(金)~22日(日)開催

株式会社DISCO(本社:東京都文京区、 代表取締役社長:夏井丈俊)の米国現地法人である、 DISCO International, Inc.(本社:米国ニューヨーク、 社長:夏井丈俊)は11 月20日(金)~22日(日)に、 29回目となる日英バイリンガル向け就職イベント「ボストンキャリアフォーラム」をBoston Convention & Exhibition Center (BCEC)(アメリカ、 ボストン)で開催します。

ボストンキャリアフォーラムは今年で29回目を迎える、 日英バイリンガルを対象とした世界最大の就職イベントです。 優秀な日英バイリンガルを求めて約200社もの企業が参加し、 その場で面接、 そして内定が出る可能性があるイベントとなっています。 就職活動に関する情報が入りにくく、 また学業や仕事で忙しい学生や職務経験者にとってまたとない機会となっています。
フルタイムのポジションはもちろん、 インターンシップポジションや企業研究を目的とした方も毎年多く参加しています。

【ボストンキャリアフォーラムの概要】
開催場所: Boston Convention & Exhibition Center (BCEC)
開催日時: 2015年11月20日(金)~22日(日)
出展社数: 196社
来場者数: 約10,000名(3日間の総計)
参加対象: 日英バイリンガル就職希望者(転職者も参加可能)
詳  細: http://www.careerforum.net/event/bos/
同時開催: アジアンバイリンガルキャリアフォーラム
(英語とアジア圏の言語のバイリンガルのための就職イベント、 招待制)

■企業が「日本人留学生に求める資質」と日本人留学生が考える「留学したことのメリット」
当社調査(出典:株式会社DISCO キャリアリサーチ「2016年度海外留学生のキャリア意識と就職活動に関する調査結果(2015年4月発行)」)によると、 企業が日本人留学生に求める資質としては「バイタリティー」「コミュニケーション能力」「語学力」が上位にきており、 日本人留学生が留学という厳しい環境で身に付くことに期待しています。

また、 同調査にて、 日本人留学生の自身が留学したことのメリットを聞いたところ、 「語学力の向上」81.7%、「異文化対応力の向上」75.5%、 「精神的にタフになった」69.3%と、 留学ならではの経験が自身にプラスに働いたと捉えています。

【出展企業一覧】(2015年11月5日現在)
IHI、 ISIDアドバンストアウトソーシング(電通国際情報サービスグループ)、 アクセンチュア、 アクティス(ミライト・テクノロジーズグループ)、 曙ブレーキ工業、 アジア パシフィック ランド、 アシックス、 アステラス製薬、 APPLE JAPAN, INC.、 ABERCROMBIE & FITCH、 AVEPOINT JAPAN、 アマゾン ジャパン、 EOS会計事務所、 EY、 EY JAPAN GROUP、 イノアックコーポレーション、 インターナショナルシステムリサーチ、 インターネット・ビジネス・ジャパン、 WISMETTAC ASIAN FOODS, INC. (Formerly NISHIMOTO TRADING CO., LTD.)、 WILLIS、 AIG JAPAN、 エーエスエムエル・ジャパン、 A.T. カーニー、 エクスペディア、 江崎グリコ、 SAP ジャパン、 エス・エム・エス、 SMBC日興証券、 NEC CORPORATION OF AMERICA、 エフテック グループ、 L.E.K.コンサルティング、 エレコム、 OASIS MANAGEMENT、 大阪ガス、 大塚商会グループ、 オーネスト、 岡三証券、 沖縄科学技術大学院大学、 オリエンタルモーター、 オリバーワイマン、 外務省、 花王、 キトー、 キリン、 グロービス、 KPMG LLP、 KPMG JAPAN GROUP、 公益財団法人 笹川平和財団、 コーチ・エィ、 ゴールドマン・サックス、 国際協力銀行、 国際金融公社、 コニカミノルタ、 コムテック、 サイバーエージェント、 サンゴバン、 サントリーホールディングス、 GSIクレオス、 JX日鉱日石エネルギー、 J.P.モルガン、 シェフラージャパン、 資生堂、 シティグループ、 シミック、 ジュピターテレコム(J:COM)、 ジョンソン・エンド・ジョンソン グループ、 新日本科学、 新日本科学PPD、 ZUIKO CORPORATION、 SUMITOMO ELECTRIC WIRING SYSTEMS, INC.、 住友重機械工業、 住友理工、 セールスフォース・ドットコム、 ZS アソシエイツ、 ゼビオ、 扇港産業、 全日本空輸、 双日、 ソースネクスト、 ソニー、 ソニー・コンピュータエンタテインメント、 ソネット・メディア・ネットワークス、 ソフトバンクグループ、 SOLIZE GROUP、 第一生命保険グループ、 ダイキン工業、 ダイドードリンコ、 大洋パシフィックパートナーズ、 中部電力、 TWITTER JAPAN、 テイ・エス テック、 ディスコ、 テクダイヤ、 デジタルガレージ、 テルモ、 DELOITTE LLP – 日系企業サービスグループ、 DELOITTE-デロイト トーマツ コンサルティング、 DELOITTE-デロイト トーマツ ファイナンシャル アドバイザリー、 DELOITTE-有限責任監査法人トーマツ、 デンソー、 ドイツ銀行グループ、 東京ガス、 東芝ロジスティクス、 東レ、 トタニ技研工業、 豊田合成、 トヨタ自動車、 トランスコスモス、 ドリームインキュベータ、 ドン・キホーテ、 ニコン、 日揮、 日清食品ホールディングス、 日鉄住金物産、 日本銀行、 日本財団、 NIPPON SHOKKEN U.S.A. INC.、 日本政策投資銀行、 日本曹達、 日本郵船、 日本イーライリリー、 日本ストライカー、 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、 日本たばこ産業、 日本ナショナルインスツルメンツ、 日本ビジネスシステムズ、 農林中央金庫、 野村證券、 野村総合研究所グループ、 バークレイズ、 博報堂 / 博報堂DYメディアパートナーズ、 パナソニック、 PALANTIR TECHNOLOGIES、 パレクセル インターナショナル、 阪和興業、 BMW GROUP JAPAN(ビー・エム・ダブリュー・グループ・ジャパン)、 PwC – 米国日系企業部、 PwC Strategy&、 PwC – 日本オフィス、 光通信、 ビジネスコンサルタント、 日立オートモティブシステムズ、 日立化成、 日立コンサルティング、 日立情報通信エンジニアリング、 日立製作所、 ヒロセ電機、 ファーストリテイリング(ユニクロ)、 ファクトリージャパングループ、 フジクラ、 フジテレビジョン、 PLAN・DO・SEE、 ブリストル・マイヤーズ、 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン、 ブルームバーグ L. P.、 プロティビティ、 ベイカレント・コンサルティング、 ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン、 ベイン・アンド・カンパニー、 ボストン コンサルティング グループ、 ボストン・サイエンティフィック ジャパン、 ホッカンホールディングス、 マクニカ、 マッキンゼー・アンド・カンパニー、 みずほ証券、 みずほフィナンシャルグループ、 ミスミグループ本社 (米国)、 三井住友銀行、 三井住友ファイナンス&リース、 三井不動産、 三菱商事、 三菱電機、 三菱東京UFJ銀行、 三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)、 三菱ふそうトラック・バス、 ミネベア、 メーカーズシャツ鎌倉、 メリルリンチ日本証券、 メルトウォーター・グループ、 モルガン・スタンレー、 安川電機、 ヤマハ発動機、 UBS、 ヨコオ、 LINE、 ラウンドワン、 楽天、 LIXIL、 リクルート住まいカンパニー、 リクルートホールディングス、 LIST INTERNATIONAL REALTY、 リンクレア、 レバレジーズ、 ローム、 ワークスアプリケーションズグループ、 DISCO

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